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廣内 淳; 高原 省五; 駒ヶ峯 弘志*
Journal of Radiological Protection, 42(4), p.041503_1 - 041503_12, 2022/12
被引用回数:1 パーセンタイル:29.26(Environmental Sciences)屋内退避は原子力災害時の放射線被ばくに対する対策の一つである。吸入被ばくに対する屋内退避の効果は、屋内と屋外の累積放射能濃度または線量の比として定義される低減係数で表される。屋内濃度は、主に空気交換率,浸透率,屋内での沈着率に依存する。空気交換率は、風速,家屋の床面積で規格化した隙間面積,総建ぺい率などの周辺環境条件に依存する。本研究では、様々な環境条件下で粒子とIに対する低減係数の不確かさの範囲を検討し、低減係数の不確かさに最も影響を与えるパラメータを把握するために感度解析を行った。不確実性解析の結果から、算出された低減係数は環境条件や住宅の気密性によって大きく変動した。粒子とIの低減係数の不確かさの範囲はそれぞれ最大0.9および0.3であり、新しい家屋ほど小さかった。感度解析の結果、風速は低減係数に最も影響を与えるパラメータであった。また、風速は新しい家屋では低減係数に与える影響が小さかった。
坂井 章浩; 黒澤 亮平*; 戸塚 真義; 仲田 久和; 天澤 弘也
JAEA-Technology 2016-032, 117 Pages, 2017/02
原子力機構廃棄物対策・埋設事業統括部では、原子力機構及び国内の研究施設などから発生する低レベルの放射性廃棄物(研究施設等廃棄物)の浅地中埋設処分を計画している。研究施設等廃棄物の浅地中処分では、放射性物質の移行評価のモデルを構築するため、立地環境をモデル化した3次元地下水流動解析を行うこととしている。しかし、現在、立地場所が決定していないことから、立地場所を対象とした評価はできない状況にある。一方、平成10年度に原子力機構の原子力科学研究所の敷地内における極低レベルコンクリート廃棄物の埋設実地試験において、3次元地下水流動解析が実施されている。当解析は処分施設周辺の地質環境をモデル化して有限要素法による計算コード3D-SEEPコードを用いて評価されている。本報告書は、浅地中処分を対象とする3次元地下水流動解析の予備的評価として、埋設実地試験に対して行われた評価に基づき、最新の知見を用いて3D-SEEPコードでモデルを再構築し、評価を実施した。この結果、適切な評価体系モデルの構築で、将来の研究施設等廃棄物の浅地中処分環境における3次元地下水流動解析は、十分に実施可能であると考えられる。
吉田 浩子*; Kim, M.; Malins, A.; 町田 昌彦; 吉村 和也
no journal, ,
現存被ばく状況において、より適切に被ばく線量推定を行うにあたっては住民の滞在時間がもっとも長い住家屋内の空間線量率の評価が重要であり、そのためには、線量低減係数について適正な値を用いることが必要である。我々は2012年からこれまでに旧・現避難指示区域の木造住家約150軒について住家内外の放射性物資の分布状況を調査し、住家周辺の数値から線量低減係数を評価してきた。本発表では、2012-2013年(除染前, 除染直後)及び2019年に評価した線量低減係数を比較し、その経時変化について報告する。
Kim, M.; Malins, A.; 吉村 和也; 町田 昌彦; 斎藤 公明; 吉田 亨*; 柳 秀明*; 長谷川 幸弘*; 吉田 浩子*
no journal, ,
人の被ばく量を評価する際、滞在時間の長い家屋内は、周囲より空間線量率が低減するため、家屋による線量低減効果を評価する必要がある。福島において、吉田らは、その線量低減係数を測定してきたが、経時変化と共に増大する傾向があることを見出している。この経時変化の原因を探るため、家屋周囲の除染等が原因とする仮説を立て、吉田らが測定を行った家屋のモデルを複数作成し、家屋周囲の線源除去による線量低減係数の変化を計算により求めた。その結果、吉田らの測定結果を再現出来ることが分かった。
佐藤 里奈; 吉村 和也; 眞田 幸尚; 佐藤 哲朗*; 森 翼*; 高木 毬衣*
no journal, ,
屋外と屋内の空間線量率の量的関係を表す屋内線量低減係数は、各種の被ばく線量推定モデルにおいて重要なパラメータの一つである。本研究では、滞在割合の高い屋内の空間線量率を精度良く推計するため、屋内外での空間線量率測定に基づき、天然核種による空間線量率を考慮して屋内線量低減係数を評価した。測定は、特定復興再生拠点区域を有する自治体内にある木造およびコンクリート造建物に対し、2021年に実施した。評価した屋内線量低減係数の代表値を用いて屋外空間線量率から屋内空間線量率を推計した結果、天然核種の影響を考慮した場合はそうでない場合に比べて誤差指標が小さく、より精度良く屋内空間線量率が推計できた。
吉田 浩子*; Kim, M.; Malins, A.; 町田 昌彦
no journal, ,
避難指示区域の解除が進むにともない、帰還・あらたに居住する住民が徐々に増える傾向にある。より適切に被ばく線量推定を行うにあたっては住民の滞在時間がもっとも長い住家屋内の空間線量率の評価が重要となる。屋内の放射線量は、屋内の放射線源の影響が無視できる場合には、屋外の空間線量に線量低減係数(Reduction Factor: RF)を乗じて算出される。我々は、除染から5-8年経過して屋外の空間線量率が低減したときの飯舘村,南相馬市小高区,浪江町等の木造住家の屋外・屋内の実測値に基づいて、線量低減係数を取得してきた。本発表では、代表的な線量低減係数の評価結果及びこれらの値の適用における課題について報告する。